銘柄名 | 現在値 | 時価総額 | 売上高 | 純利益 | PER |
ヤマトHD | 3090円 | 1.3兆円 | +0.3% | +2.2% | 99.68→36.79 (通期連結) |
TDK | 9750円 | 1.3兆円 | +6.0% | +14.3% | 17.59→15.39 (通期連結) |
ヤマハ発 | 2681円 | 9381億円 | -2.9% | -7.8% | 9.09→9.86 () |
マツダ | 1224円 | 7733億円 | -0.6% | -37.5% | 9.64→15.42 (通期連結) |
メディパル | 2423円 | 5925億円 | |||
中国電力 | 1452円 | 5388億円 | |||
ナブテスコ | 2488円 | 3113億円 | |||
アンリツ | 1712円 | 2365億円 | |||
日清紡HD | 1247円 | 2230億円 | -2.1% | 赤転 | 41.43→-37.65 (通期連結) |
NTN | 414円 | 2204億円 | |||
サンリオ | 2266円 | 2018億円 | +23.3% | 64.08→51.96 (通期連結) | |
椿本チエイン | 4350円 | 1665億円 | |||
クレハ | 7270円 | 1513億円 | 42.9→28.33 (2Q連結) | ||
FCC | 2794円 | 1471億円 | +4.6% | +21.2% | 13.48→11.13 (連結) |
三住建設 | 709円 | 1153億円 | -1.2% | +46.7% | 19.04→12.99 (2Q連結) |
EIZO | 4600円 | 1046億円 | -11.3% | -31.7% | 15.57→22.81 () |
ドウシシャ | 2325円 | 869億円 | -5.5% | -19.8% | 14.8→18.61 (通期連結) |
邦チタニウム | 1151円 | 820億円 | -3.3% | +11.8% | 11.63→18.87 (通期連結) |
日立造 | 429円 | 730億円 | 14.46→14.46 (連結) | ||
黒崎播磨 | 7450円 | 679億円 | +2.9% | +1.4% | 8.72→8.6 (通期連結) |
M-UNITED | 2363円 | 559億円 | |||
明星工業 | 851円 | 505億円 | +2.0% | +13.0% | 12.8→11.35 (通期連結) |
ホーチキ | 1383円 | 403億円 | -2.5% | -20.0% | 8.66→10.82 (通期連結) |
Mimaki | 1159円 | 371億円 | -0.2% | +15.4% | 53.56→46.42 (2Q連結) |
はごろも | 2680円 | 277億円 | +0.4% | +9.5% | 31.53→28.79 (2Q連結) |
アイホン | 1474円 | 269億円 | -0.6% | +81.4% | 48.09→26.49 (2Q連結) |
大研医器 | 840円 | 267億円 | -4.4% | -12.6% | 22.72→25.86 (通期) |
クリナップ | 687円 | 257億円 | -4.5% | 赤転 | 62.85→-20.61 (通期連結) |
IMAGICA G | 557円 | 248億円 | -3.2% | -36.4% | 22.55→35.03 (通期連結) |
栗本鉄 | 1690円 | 226億円 | +0.2% | 黒転 | ∞→120.63 (2Q連結) |
北日本銀 | 2514円 | 221億円 | +50.0% | 35.86→23.91 (2Q連結) | |
丸文 | 777円 | 218億円 | |||
J-八千代工 | 898円 | 216億円 | |||
椿本興 | 3170円 | 206億円 | +4.8% | +8.0% | 7.01→6.42 () |
西部電機 | 1155円 | 175億円 | +12.3% | +40.9% | 12.77→9.07 (通期連結) |
中山福 | 617円 | 125億円 | -2.0% | -56.3% | 15.51→35.46 (通期連結) |
J-サン電子 | 541円 | 122億円 | +13.4% | 黒転 | -16.82→31.31 (2Q連結) |
東北銀 | 1268円 | 121億円 | +170.0% | 40.04→14.83 (2Q連結) | |
大同工 | 1072円 | 117億円 | -2.0% | -52.2% | 11.21→24.96 (2Q連結) |
サンヨーH | 903円 | 114億円 | -12.1% | 赤縮 | -29.27→-32.3 (2Q連結) |
M-VEGA | 1077円 | 112億円 | -11.4% | 赤転 | 24→-89.9 () |
カンダ | 915円 | 107億円 | |||
野崎印 | 442円 | 95億円 | -56.9% | 57.55→133.94 (通期連結) | |
電響社 | 1319円 | 88億円 | -17.5% | 10.06→12.19 (通期連結) | |
エイジア | 1321円 | 59億円 | +5.3% | 19.4→19.4 () | |
西芝電 | 146円 | 57億円 | +5.4% | 赤拡 | -43.84→-28.52 (通期連結) |
サンセイ | 418円 | 38億円 | +2.1% | +61.7% | 62.48→38.45 (2Q連結) |
J-ヒップ | 892円 | 35億円 | +1.7% | +43.4% | 33.33→23.25 (2Q個別) |
セーラー | 239円 | 35億円 | |||
J-リーダ電子 | 591円 | 25億円 | 13.92→13.94 (通期連結) | ||
J-ビーマップ | 730円 | 24億円 | -7.5% | 赤拡 | -117.36→-36.78 (2Q連結) |
J-ジェクシード | 114円 | 21億円 | -50.0% | 814.29→2280 (通期個別) | |
JEUGIA | 1345円 | 11億円 | -1.3% | 28.62→28.02 (通期連結) | |
M-テックポイント | 1047円 | 0円 | -12.2% | +4.1% | 10470→10470 () |
ヤマトHD<9064> 3090円 時価総額:1.3兆円
通期連結売上高: 1,615,000→1,620,000(+0.3%)
営業益: 61,000→66,000(+8.2%)
経常益: 61,000→66,000(+8.2%)
純利益: 91→93(+2.2%)
EPS: 31→84(+171.0%)
通期連結PER: 99.68→36.79
ヤマトグループは高品質なサービスを提供し続けるため、「働き方改革」を経営の 中心に据え、労働環境の改善・整備を図るとともに、デリバリー事業においては、収益力の回復と集配キャパシティの拡大を両立させるべく、プライシングの適正化やお客様の信頼と期待に応えるための集配体制の強化など、ラストワンマイルネットワークの 再構築を推進しています。 第2四半期連結累計期間の業績につきましては、収入面は、宅急便取扱数量、単価ともに想定で推移したことなどにより、前回予想を上回りました。 一方、費用面は、ほぼ予想通りに推移した結果、営業利益および経常利益は予想を上回りました。 また、 親会社株主に帰属する四半期純利益は、ヤマトホームコンビニエンス株式会社において将来の収益性を見直し、減損損失を計上したことおよび税効果会計の影響があったことなどから、前回予想に対して 10.9%の増加にとどまりました。 通期の業績につきましては、第2四半期連結累計期間の業績やヤマトホームコンビニエンス株式会社が提供する個人のお客様向けを含むすべての引越サービスの新規 受注を休止(2018年8月31日公表)した影響などを勘案し、前回発表予想(2018年 7月31日発表)を修正することといたしました。
TDK<6762> 9750円 時価総額:1.3兆円
通期連結売上高: 1,340,000→1,420,000(+6.0%)
営業益: 100,000→120,000(+20.0%)
経常益: 98,000→114,000(+16.3%)
純利益: 70,000→80,000(+14.3%)
EPS: 554.43→633.53(+14.3%)
通期連結PER: 17.59→15.39
2019 年 3 月期第 2 四半期累計期間の業績は、電装化の進展により電子部品需要が拡大している自動車市場向けや、スマートフォンの高機能化が進む ICT 市場向けに、受動部品や二次電池の販売が拡大しました。 当第 2 四半期累計期間の業績を踏まえ、業績予想を見直した結果、前回発表予想を上記1.のとおり修正いたします。 また、こうした状況を踏まえ、中間配当を前回予想より 10 円増配し、1 株当たり 80 円とするとともに、期末配当予想も 10 円増配し、1 株当たり 80 円に修正いたします。 これにより年間の配当予想は、前期より 30 円増の 1 株当たり 160 円となります。
ヤマハ発<7272> 2681円 時価総額:9381億円
売上高: 1,700,000→1,650,000(-2.9%)
営業益: 150,000→143,000(-4.7%)
経常益: 155,000→140,000(-9.7%)
純利益: 103,000→95,000(-7.8%)
EPS: 294.93→272.03(-7.8%)
PER: 9.09→9.86
売上高は先進国二輪車事業の販売台数の減少により、営業利益は先進国二輪車事業の減益並びに、新興国通貨安の影響、原材料高などにより前回発表予想を下回る見通しです。 また、新興国通貨安による為替差損により、経常利益も前回発表予想を下回る見通しです。 為替レート前提 前連結会計年度実績 (平成 29年 12 月期) 前回発表予想 今回修正予想 (米ドル・ユーロ) 112・127 105・130 (第4四半期)110・130 (年間)110・131 (インドネシアルピア・ブラジルレアル 対ドル) 13,400・3.2 13,300・3.3 (第4四半期)15,200・3.7(年間)14,300・3.7 なお、当期の配当につきましては、当初の年間配当予想1株当たり 90円を維持し、期末配当は1株当たり 45円とさせていただく予定です。
マツダ<7261> 1224円 時価総額:7733億円
通期連結売上高: 3,550,000→3,530,000(-0.6%)
営業益: 105,000→70,000(-33.3%)
経常益: 130,000→100,000(-23.1%)
純利益: 80,000→50,000(-37.5%)
EPS: 127.03→79.4(-37.5%)
通期連結PER: 9.64→15.42
通期の連結業績予想につきましては、平成30年7月豪雨の影響などによる連結出荷台数の減少に加え、為替の前提レートの見直しや品質関連費用が増加したことなどから、業績予想を上記のとおり修正いたします。 なお、通期のグローバル販売台数の見通しにつきましては、1,617千台に見直しております。
メディパル<7459> 2423円 時価総額:5925億円
中国電力<9504> 1452円 時価総額:5388億円
ナブテスコ<6268> 2488円 時価総額:3113億円
アンリツ<6754> 1712円 時価総額:2365億円
日清紡HD<3105> 1247円 時価総額:2230億円
通期連結売上高: 435,000→426,000(-2.1%)
営業益: 3,500→-2,000(赤転)
経常益: 7,500→2,000(-73.3%)
純利益: 5,000→-5,500(赤転)
EPS: 30.1→-33.12(赤転)
通期連結PER: 41.43→-37.65
当社グループのブレーキ事業において、TMD社はドイツの製品倉庫移転に伴う出荷遅延によるアフターマーケット向け製品の売上減少や人件費増等により減収・減益となるなど、当社グループの売上高、営業利益、経常利益は前回予想を下回る見込みです。また、親会社株主に帰属する当期純利益も、経常利益の減少に加え、TMD社の事業構造改善費用(リストラ等)の計上等による特別損失の増加により前回予想を下回る見込みとなりました。 業績予想の前提となる為替レートにつきましては、1米ドル110円、1ユーロ130円で予想しています。
NTN<6472> 414円 時価総額:2204億円
売上高は前回公表値通りとなる見込みですが、利益については、日本及び米国における鋼材価格の上昇や米国に端を発した貿易摩擦の影響等により、前回公表値を下回る見込みであることから、業績予想を修正いたします。 なお、第3四半期以降の為替レートは1US$=105円、1EURO=130円を想定しております。
サンリオ<8136> 2266円 時価総額:2018億円
2Q連結売上高: 28,800→28,277(-1.8%)
営業益: 2,100→2,158(+2.8%)
経常益: 2,200→2,730(+24.1%)
純利益: 900→1,516(+68.4%)
EPS: 10.61→17.87(+68.4%)
2Q連結PER: 213.57→126.8
通期連結
売上高: 60,600→60,600()
営業益: 5,200→5,200()
経常益: 5,400→6,000(+11.1%)
純利益: 3,000→3,700(+23.3%)
EPS: 35.36→43.61(+23.3%)
通期連結PER: 64.08→51.96
2Q個別
売上高: 19,800→19,366(-2.2%)
経常益: 900→1,224(+36.0%)
純利益: 600→840(+40.0%)
EPS: 7.07→9.91(+40.2%)
2Q個別PER: 320.51→228.66
通期個別
売上高: 42,100→42,100()
経常益: 2,300→2,800(+21.7%)
純利益: 1,400→1,900(+35.7%)
EPS: 16.5→23.29(+41.2%)
通期個別PER: 137.33→97.29
(1)第2四半期業績予想との差異の理由 (連結)売上高は、第2四半期連結会計期間での、国内での自然災害の影響、欧州でのロイヤリティ収入の減少もあり予想を下回りましたが、経費の削減もあり、営業利益は予想を若干上回りました。経常利益につきましては、投資事業組合運用益、受取利息、為替差益等の営業外収益が予想を上回った結果として27億円(前回発表予想比5億円増)となりました。さらに、特別損失として計上を予定しておりました米国子会社のリストラ費用が予想より減少する見込となりましたので、親会社株主に帰属する四半期純利益は15億円(同6億円増)と、業績予想値を上回る結果となりました。 (個別)売上高は、第2四半期会計期間での、国内での自然災害の影響もあり予想を下回りましたが、経費の削減や、投資事業組合運用益、国内連結子会社に対する貸倒引当金の戻入益、為替差益等の営業外収益が予想を上回った結果として経常利益は12億円(前回発表予想比3億円増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は8億円(同2億円増)と、業績予想値を上回る結果となりました。 (2)通期業績予想の修正の理由営業外損益及び特別損益の第2四半期累計期間の実績を踏まえ、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益(個別では当期純利益)の予想数値を変更します。
椿本チエイン<6371> 4350円 時価総額:1665億円
クレハ<4023> 7270円 時価総額:1513億円
2Q連結営業益: 5,000→7,000(+40.0%)
EPS: 169.45→256.6(+51.4%)
2Q連結PER: 42.9→28.33
2019年3月期の第2四半期(累計)連結業績予想につきましては、売上収益は、建設事業の下振れはあるものの、機能製品の好調及び化学製品の出荷の前倒し等により、前回予想を若干上回る見込みです。営業利益は、付加価値の高い製品の売上収益の増加に加え、販売費及び一般管理費の下半期へのずれ込みもあり、前回予想を上回る見込みです。これに伴い、税引前四半期利益及び親会社の所有者に帰属する四半期利益も、前回予想を上回る見込みです。 なお、2019年3月期の通期連結業績予想につきましては、現在精査中であり、第2四半期決算発表時(2018年11月7日予定)にお知らせいたします。
FCC<7296> 2794円 時価総額:1471億円
連結売上高: 175,000→183,000(+4.6%)
営業益: 14,500→17,000(+17.2%)
経常益: 14,800→17,800(+20.3%)
純利益: 10,400→12,600(+21.2%)
EPS: 207.22→251.06(+21.2%)
連結PER: 13.48→11.13
2019年3月期第2四半期累計の連結業績につきましては、米国の四輪車用クラッチの販売が増加したことや想定為替レートに対して円安で推移したこともあり、売上、利益面ともに前回発表予想を上回る実績となりました。 2019年3月期通期の連結業績につきましては、第2四半期累計実績を踏まえ、直近の受注動向や想定為替レートの見直しにより修正するものであります。 なお、主要通貨の想定為替レートは次のとおりであります。 第2四半期累計実績 第3四半期以降の 想定レート 通期想定レート 米ドル 円 110.28 円 110.00 円 110.14 タイバーツ 3.40 3.36 3.38 インドネシアルピア 0.0077 0.0079 0.0078 インドルピー 1.61 1.62 1.62
三住建設<1821> 709円 時価総額:1153億円
2Q連結売上高: 194,000→191,700(-1.2%)
営業益: 10,000→12,500(+25.0%)
経常益: 9,300→12,500(+34.4%)
純利益: 6,000→8,800(+46.7%)
EPS: 37.23→54.59(+46.6%)
2Q連結PER: 19.04→12.99
2Q個別
売上高: 145,000→148,400(+2.3%)
営業益: 8,200→10,600(+29.3%)
経常益: 8,200→11,100(+35.4%)
純利益: 5,500→8,100(+47.3%)
EPS: 34.12→50.25(+47.3%)
2Q個別PER: 20.78→14.11
(1)個別業績予想 売上高は工事の進捗が順調に推移したことから、前回予想を上回る見通しとなりました。 利益面では、主に手持工事の利益率向上により、完成工事総利益が当初の想定を上回る見通しとなったことから、営業利益、経常利益および四半期純利益が前回予想を上回る見通しとなりました。 (2)連結業績予想 売上高は前回予想を下回るものの、利益面においては、主に個別業績予想の修正に伴い、前回予想を上回る見通しとなりました。 なお、平成30年3月期通期の連結業績予想及び個別業績予想につきましては、変更ありません。
EIZO<6737> 4600円 時価総額:1046億円
売上高: 84,000→74,500(-11.3%)
営業益: 8,100→5,200(-35.8%)
経常益: 8,500→5,800(-31.8%)
純利益: 6,300→4,300(-31.7%)
EPS: 295.49→201.68(-31.7%)
PER: 15.57→22.81
2019年3月期の業績については、海外ではヘルスケア市場向けを中心に好調な販売が継続し、国内では期末にかけて需要が大きく拡大する見通しであり、ヘルスケア、クリエイティブワーク、V&S (Vertical & Specific)等の売上高は前期を上回る見通しです。 一方で、アミューズメントは規則改正への対応により新機種の市場投入が翌期以降にずれ込むことにより、売上高は前期より半減する見通しとなります。 これらの結果、売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益はそれぞれ前回予想を下回る見通しとなりました。 なお、配当については年間1株当たり100円(中間配当50円、期末配当50円)の予定に変更はありません。
ドウシシャ<7483> 2325円 時価総額:869億円
通期連結売上高: 110,000→104,000(-5.5%)
営業益: 8,400→6,900(-17.9%)
経常益: 8,500→7,000(-17.6%)
純利益: 5,800→4,650(-19.8%)
EPS: 157.07→124.92(-20.5%)
通期連結PER: 14.8→18.61
通期個別
売上高: 102,500→95,500(-6.8%)
経常益: 7,700→6,100(-20.8%)
純利益: 5,300→4,150(-21.7%)
EPS: 143.53→111.49(-22.3%)
通期個別PER: 16.2→20.85
通期におきましては、第2四半期累計期間の業績動向を踏まえ、業績予想を上記の通り修正いたします。
邦チタニウム<5727> 1151円 時価総額:820億円
通期連結売上高: 42,600→41,200(-3.3%)
営業益: 4,400→5,100(+15.9%)
経常益: 4,400→5,000(+13.6%)
純利益: 51→57(+11.8%)
EPS: 99→61(-38.4%)
通期連結PER: 11.63→18.87
第2四半期累計期間の売上高は、スポンジチタンの一部海外顧客の工場の操業トラブルの影響により、販売数量の減少及び販売時期の一部先送りが生じたことを主因として、前回予想(2018年7月27日発表)を下回る結果となりました。 また、これに伴い営業利益及び経常利益についても、前回予想を下回る結果となりました。 親会社株主に帰属する四半期純利益は、今回から、期末のほか第2四半期末の繰延税金資産の回収可能性判断においても翌期以降の収益見通しを考慮することとした影響により、前回予想を上回る結果となりました。売上高は、前述したスポンジチタンの一部海外顧客の工場の操業トラブルの影響による販売数量減少を主因として、前回予想(2018年 7月 27日発表)を下回る見通しです。 営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は、減販の一方でスポンジチタンの平均販売価格の改善が見込まれることや、一般工業向けを中心とするチタンインゴットの増販・増産、一般管理費削減などにより、前回予想を上回る見通しです。
日立造<7004> 429円 時価総額:730億円
連結売上高: 380,000→380,000()
営業益: 12,500→9,000(-28.0%)
経常益: 9,000→6,500(-27.8%)
純利益: 5,000→5,000()
EPS: 29.66→29.66()
連結PER: 14.46→14.46
売上高については、概ね計画通りに推移しており、前回公表値から変更はありません。 一方、損益面では、営業利益は、環境・プラント部門において、海外子会社の個別工事でのコスト増加に伴い収益が大幅に悪化したことにより、前回予想より減益となり、経常利益についても、営業利益の減少に伴い、前回予想より減益となる見込みです。 なお、親会社株主に帰属する当期純利益は、税金費用の見直し等により、前回公表値から変更はありません。 また、本業績予想の修正に伴う期末配当予想の変更はありません。
黒崎播磨<5352> 7450円 時価総額:679億円
通期連結売上高: 139,000→143,000(+2.9%)
営業益: 10,800→11,000(+1.9%)
経常益: 11,000→11,300(+2.7%)
純利益: 7,200→7,300(+1.4%)
EPS: 854.3→866.22(+1.4%)
通期連結PER: 8.72→8.6
国内での堅調な需要や海外での拡販等が見込まれることから、連結売上高について、前回発表予想を増額修正しています。海外子会社の利益増や、工事案件の利益率改善によるファーネス事業のセグメント利益増等が見込まれることから、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益についても、前回発表予想を増額修正しています。
M-UNITED<2497> 2363円 時価総額:559億円
明星工業<1976> 851円 時価総額:505億円
通期連結売上高: 50,000→51,000(+2.0%)
営業益: 5,100→5,700(+11.8%)
経常益: 5,250→5,900(+12.4%)
純利益: 3,450→3,900(+13.0%)
EPS: 66.46→74.97(+12.8%)
通期連結PER: 12.8→11.35
通期個別
売上高: 38,000→38,000()
営業益: 4,350→4,800(+10.3%)
経常益: 4,600→5,150(+12.0%)
純利益: 3,100→3,500(+12.9%)
EPS: 59.72→67.28(+12.7%)
通期個別PER: 14.25→12.65
平成31年3月期の連結及び個別の通期業績予測につきましては、現時点において不透明な要因はあるものの、当第2四半期累計期間において建設工事事業が堅調に推移し、各利益項目が予想を上回ったこともあり、通期業績に関しても前回発表を上回る見込みであります。
ホーチキ<6745> 1383円 時価総額:403億円
通期連結売上高: 80,000→78,000(-2.5%)
営業益: 5,700→4,300(-24.6%)
経常益: 5,700→4,300(-24.6%)
純利益: 4,000→3,200(-20.0%)
EPS: 159.77→127.82(-20.0%)
通期連結PER: 8.66→10.82
平成31年3月期通期連結業績予想につきましては、受注残高は積み上がっていることなどから前期以上の売上高を見込んでいるものの、悪化した原価率の状況が今期継続することや、電子部品の調達環境悪化に伴う対策費用の増加が見込まれることなどから、平成31年3月期第2四半期連結業績の状況等も踏まえ、前回予想を修正いたします。 なお、上記の業績予想は、本資料発表日現時点において入手可能な情報に基づき作成したものであり、実際の業績は、今後様々な要因により予想数値と異なる可能性があります。
Mimaki<6638> 1159円 時価総額:371億円
2Q連結売上高: 26,500→26,450(-0.2%)
営業益: 950→1,500(+57.9%)
経常益: 800→1,200(+50.0%)
純利益: 650→750(+15.4%)
EPS: 21.64→24.97(+15.4%)
2Q連結PER: 53.56→46.42
1.第2四半期累計連結予想数値の修正第2四半期累計の連結業績予想を、売上高264億50百万円(前回発表予想比0.2%減)、営業利益15億円(同57.9%増)、経常利益12億円(同50.0%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益7億50百万円(同15.4%増)に修正いたします。売上高は概ね計画通りを見込みますが、製品ミックスの改善に伴う売上原価率の低下と販売費及び一般管理費が計画より減少したことから、増益となる見通しであります。 2.通期連結予想数値について通期の連結業績予想は、当初予想から変更せずに売上高556億円(前年同期比6.0%増)、営業利益27億50百万円(同0.7%増)、経常利益24億円(同1.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益18億50百万円(同0.9%増)を見込んでおります。第2四半期累計期間までの利益水準は当初計画を上回る水準に修正しますが、足元では米中通商政策における紛争激化や米国金利政策に伴う新興国通貨への影響等、多くの懸念材料により不安定な状況が続いております。この度、通期連結予想数値を現状に留めるのはこれらの要因を考慮するためであります。特に、当第3四半期以降の為替前提につきましては、主要通貨を引き続き1米ドル=105円、1ユーロ=128円とするものの、新興国通貨(トルコリラ、ブラジルレアル等)の見通しを厳格にしております。 なお、株式交換で子会社化するアルファーデザイン株式会社と株式会社楽日の2社が2019年3月期の連結業績予想に与える影響は、売上高・利益とも軽微なため、おり込んでおりません。
はごろも<2831> 2680円 時価総額:277億円
2Q連結売上高: 40,900→41,072(+0.4%)
営業益: 1,000→1,305(+30.5%)
経常益: 1,200→1,475(+22.9%)
純利益: 800→876(+9.5%)
EPS: 85→93.09(+9.5%)
2Q連結PER: 31.53→28.79
前連結会計年度に実施したかつお製品の価格改定が定着したことに加え、当連結会計年度に入り、かつおの魚価が比較的安定して推移しました。この結果、当第2四半期連結累計期間における売上高は1億72百万円増の410億72百万円、営業利益は3億5百万円増の13億5百万円、経常利益は2億75百万円増の14億75百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は76百万円増の8億76百万円となる見込みです。 なお、通期につきましては、きはだ鮪の魚価が高騰したことにより、11月1日出荷分より、ツナのかつお製品は値下げし、きはだ鮪製品の値上げを予定しています。下半期は、新製品等の戦略製品を育成するための販売促進費等の増加を見込むことなどにより業績予想の修正は行いません。
アイホン<6718> 1474円 時価総額:269億円
2Q連結売上高: 22,500→22,370(-0.6%)
営業益: 700→1,004(+43.4%)
経常益: 700→1,041(+48.7%)
純利益: 500→907(+81.4%)
EPS: 30.65→55.65(+81.6%)
2Q連結PER: 48.09→26.49
売上高につきましては、集合住宅市場の売上や海外の重点市場である北米市場の売上が順調に推移したことにより、前回発表予想は若干下回る見通しであるものの、第2四半期累計期間としては過去最高の売上高となる見通しであります。 利益につきましては、研究開発計画を一部見直し下期へ繰り越したことや経費削減に努めたことなどにより、営業利益、経常利益は前回発表予想を上回る見通しとなりました。また親会社株主に帰属する四半期純利益におきましても、経常利益が増加したことに加え、投資有価証券売却益の計上があったことにより、前回発表予想を上回る見通しとなりました。 これらの結果、2019年3月期第2四半期累計期間の連結業績予想を修正いたします。 なお、2019年3月期通期の連結業績予想につきましては、変更ありません。今後の業績動向等により、業績予想の修正が必要になった場合には速やかに公表いたします。
大研医器<7775> 840円 時価総額:267億円
通期売上高: 9,000→8,600(-4.4%)
営業益: 1,600→1,400(-12.5%)
経常益: 1,600→1,400(-12.5%)
純利益: 1,110→970(-12.6%)
EPS: 36.97→32.48(-12.1%)
通期PER: 22.72→25.86
売上高につきまして当社主力製品の吸引器、注入器の伸長を見込んでおりましたが、同業他社との競争激化・販売単価の下落等により当初予想を下回る見込みとなりました。 また、利益面につきましても売上高の減少により売上総利益が減少する見込みであることから営業利益、経常利益及び当期純利益ともに当初予想を下方修正することといたしました。 - 2 -当社は、株主の皆様に対する利益還元を最重要経営課題のひとつと位置づけ、将来にわたる事業展開のための内部留保の確保と経営成績に裏づけされた成果の配分を行うことを基本方針としております。 当期の期末配当金につきましては、当期の業績見込みを下方修正した結果を踏まえ、誠に遺憾ではございますが、前回予想から2円減配して1株当たり 12 円とし、第2四半期末の配当額 10 円と合わせ年間では前回予想より3円減配し、年間 22 円とさせていただきます。 株主の皆様におかれましては、今後とも一層のご支援を賜りますよう、宜しくお願い申し上げます。
クリナップ<7955> 687円 時価総額:257億円
2Q連結売上高: 53,800→49,800(-7.4%)
営業益: 300→-1,160(赤転)
経常益: 280→-1,100(赤転)
純利益: 70→-1,290(赤転)
EPS: 1.91→-35.25(赤転)
2Q連結PER: 359.69→-19.49
通期連結
売上高: 111,000→106,000(-4.5%)
営業益: 1,000→-750(赤転)
経常益: 950→-720(赤転)
純利益: 400→-1,220(赤転)
EPS: 10.93→-33.34(赤転)
通期連結PER: 62.85→-20.61
(1) 第2四半期累計期間新設住宅着工戸数が当初想定を下回り、リフォーム市場の伸び悩みもあって売上高が想定数値を下回ったことに加え、原材料価格のアップ及びCM等の広告宣伝費が計画を上回ったこと等により、前回業績予想を下回る見通しとなりました。 (2) 通期通期の見通しにつきましては、新設住宅着工戸数の減少に加え、リフォーム市場の活性化についても不透明な状況で推移すると思われます。 このような中、当社グループは、システムキッチン「CENTRO」、「STEDIA」などを中心にプロモーションの強化やショールーム活用による需要喚起に注力し、さらに原価低減、コスト削減にも引き続き努めますが、当第2四半期累計期間の業績も踏まえ、売上高、利益面とも業績予想の修正をいたします。
IMAGICA G<6879> 557円 時価総額:248億円
通期連結売上高: 93,000→90,000(-3.2%)
営業益: 1,750→500(-71.4%)
経常益: 1,650→500(-69.7%)
純利益: 1,100→700(-36.4%)
EPS: 24.7→15.9(-35.6%)
通期連結PER: 22.55→35.03
上期の業績については、本日公表いたしました「平成31年3月期 第2四半期決算短信 1.当四半期決算に関する定性的情報」に記載の通りですが、下期以降の見通しについては以下のとおりです。 映像コンテンツ事業において、劇場アニメーション作品及びTVアニメーション作品の制作コストが当初見通しより増加したこと、また映像制作サービス事業においてTVテレビ番組の改編によるポストプロダクションサービスの受注が減少したことにより売上高と営業利益が減少する見込みです。 メディア・ローカライゼーション事業は、下期において欧州向けローカライズサービスの売上高と営業利益が減少する見込みです。 経常利益についても、営業利益減少の影響により、当初見通しを下回る見込みです。親会社に帰属する当期純利益は、特別利益として投資有価証券売却益を計上するものの、経常利益減少の影響により、当初見通しを下回る見込みです。
栗本鉄<5602> 1690円 時価総額:226億円
2Q連結売上高: 48,000→48,073(+0.2%)
営業益: 200→563(+181.5%)
経常益: 200→642(+221.0%)
純利益: 0→175(黒転)
EPS: 0→14.01(黒転)
2Q連結PER: ∞→120.63
第2四半期累計期間の連結業績予想につきましては、売上高におきまして機械部門で大型案件が一部、翌四半期以降に繰り延べられましたが、素形材部門、建材部門、化成品部門を中心に一部出荷が前倒しになったことなどで若干計画を上回る見込であります。 利益面におきましては、建材部門、化成品部門において比較的利益率の高い製品の売上が上半期に前倒しになったことなどで営業利益、経常利益とも計画を上回る見込であります。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、台風被害の復旧費として特別損失に約2億円計上しましたが、営業損益の改善があったことにより計画を上回る見込であります。 通期の連結業績予想につきましては、概ね計画通りに推移する予定のため業績予想に変更はありません。
北日本銀<8551> 2514円 時価総額:221億円
2Q連結経常益: 1,100→1,700(+54.5%)
純利益: 600→900(+50.0%)
EPS: 70.1→105.15(+50.0%)
2Q連結PER: 35.86→23.91
2Q個別
経常益: 1,000→1,900(+90.0%)
純利益: 500→1,100(+120.0%)
EPS: 58.41→128.52(+120.0%)
2Q個別PER: 43.04→19.56
有価証券利息配当金が当初予想を上回る見込みとなったことに加えて、与信費用が当初予想を下回る見込みとなったことなどから、平成31年3月期第2四半期累計期間の連結、個別(単体)の業績予想を上方修正するものです。 なお、平成31年3月期通期の業績予想につきましては、11月の中間決算発表時にお知らせする予定であります。
丸文<7537> 777円 時価総額:218億円
J-八千代工<7298> 898円 時価総額:216億円
椿本興<8052> 3170円 時価総額:206億円
売上高: 102,000→106,500(+4.4%)
営業益: 4,100→4,700(+14.6%)
経常益: 4,350→5,000(+14.9%)
純利益: 2,850→3,250(+14.0%)
EPS: 450.32→519.06(+15.3%)
PER: 7.04→6.11
売上高: 95,500→100,100(+4.8%)
営業益: 3,220→3,530(+9.6%)
経常益: 4,050→4,430(+9.4%)
純利益: 2,860→3,090(+8.0%)
EPS: 451.9→493.51(+9.2%)
PER: 7.01→6.42
当企業グループの業績につきましては、従来予想に比し、売上高がグループ全体で予想に堅調に推移いたしました。 これに加え、親会社の大口受注案件の工事の進捗が早めに進行しており、当初見込みに比し工事進行基準売上高が、前倒しで増額したことから、上半期のグループ全体の売上高が大幅に増加しております。 これに伴い、利益面でも売上利益が増加し、各利益も増益となりました。 このため、連結・個別ともに業績予想値と本日公表の実績値につきまして、差異が生じることとなりました。 また、通期の業績予想につきましては、第 2 四半期の業績を踏まえ、連結・個別ともに今回修正するものであります。 以 上
西部電機<6144> 1155円 時価総額:175億円
2Q連結売上高: 9,400→10,325(+9.8%)
営業益: 280→660(+135.7%)
経常益: 300→704(+134.7%)
純利益: 200→459(+129.5%)
EPS: 13.2→30.31(+129.6%)
2Q連結PER: 87.5→38.11
通期連結
売上高: 26,000→29,200(+12.3%)
営業益: 1,980→2,840(+43.4%)
経常益: 2,030→2,910(+43.3%)
純利益: 1,370→1,930(+40.9%)
EPS: 90.43→127.39(+40.9%)
通期連結PER: 12.77→9.07
当第2四半期連結累計期間の業績につきましては、放電機械の中国向け輸出が市場の高精度機要求に支えられ堅調に推移し、売上高が当初予想を上回る見込みとなりました。また、売上高の増加に伴い、各利益も増加するため、前回予想を修正いたします。 なお、通期の業績予想につきましても、売上高および各利益を見直しております。
中山福<7442> 617円 時価総額:125億円
通期連結売上高: 50,000→49,000(-2.0%)
営業益: 550→0(-100.0%)
経常益: 1,280→650(-49.2%)
純利益: 800→350(-56.3%)
EPS: 39.78→17.4(-56.3%)
通期連結PER: 15.51→35.46
第2四半期累計期間の連結業績につきましては、売上高は、当社の主な販売先であるスーパーマーケットやホームセンターへの販売減の影響等により、前回発表予想を6億9百万円下回りました。 また、粗利率の低下により、営業利益は2億 75 百万円、経常利益は2億 67 百万円下回りました。 親会社株主に帰属する四半期純利益は、災害による損失 36 百万円を特別損失に計上したこともあり、前回予想を1億88 百万円下回る結果となりました。 通期連結業績予想につきましても、第2四半期累計期間の連結業績を踏まえ修正しております。
J-サン電子<6736> 541円 時価総額:122億円
2Q連結売上高: 10,750→12,190(+13.4%)
営業益: -1,350→-190(赤縮)
経常益: -1,450→-230(赤縮)
純利益: -725→390(黒転)
EPS: -32.17→17.28(黒転)
2Q連結PER: -16.82→31.31
東北銀<8349> 1268円 時価総額:121億円
2Q連結経常益: 500→1,010(+102.0%)
純利益: 300→810(+170.0%)
EPS: 31.67→85.51(+170.0%)
2Q連結PER: 40.04→14.83
2Q個別
経常益: 800→1,190(+48.8%)
純利益: 600→1,020(+70.0%)
EPS: 63.02→107.68(+70.9%)
2Q個別PER: 20.12→11.78
銀行単体において、資金利益が当初予想を上回る見込みとなったこと及び与信関連費用が当初予想を下回る見込みとなったこと等により、平成31年3月期第2四半期の業績予想を上方修正するものであります。 また、連結業績予想の修正は、主に単体業績予想の修正によるものであります。 なお、平成31年3月期通期の業績予想につきましては、平成30年11月12日に予定している第2四半期決算発表時に公表する予定であります。
大同工<6373> 1072円 時価総額:117億円
2Q連結売上高: 24,500→24,000(-2.0%)
営業益: 1,500→1,060(-29.3%)
経常益: 1,600→980(-38.7%)
純利益: 900→430(-52.2%)
EPS: 95.62→42.95(-55.1%)
2Q連結PER: 11.21→24.96
第2四半期(累計)の連結業績予想につきまして、売上高は前回予想を若干下回る見込みであります。 営業利益については、国内において、副資材価格等の高騰や、短納期での生産対応となり想定以上に費用が増加したこと、海外において、新興国通貨の下落により連結子会社における仕入価格が上昇したこと等により、前回予想を下回る見込みであります。 経常利益については、営業利益の減少要因に加えて、新興国通貨の下落により為替差損が発生し(連結子会社が保有する外貨建資産・負債を平成31年3月期第2四半期末時点の為替相場で評価したことによるものです)、前回予想を下回る見込みであります。 親会社株主に帰属する四半期純利益についても、上記の理由により前回予想を下回る見込みであります。 なお、通期の業績予想につきましては、集約中であり、平成31年3月期第2四半期決算発表時にお知らせいたします。
サンヨーH<1420> 903円 時価総額:114億円
2Q連結売上高: 23,250→20,430(-12.1%)
営業益: -369→-382(赤拡)
経常益: -500→-444(赤縮)
純利益: -380→-344(赤縮)
EPS: -30.85→-27.96(赤縮)
2Q連結PER: -29.27→-32.3
当第2四半期連結累計期間の連結業績において、売上高は、住宅事業においては自然災害等における影響、マンション事業においては完成在庫の販売長期化等により減少となりました。 一方利益面では、特にマンション事業において、値引きの抑制等による原価率の改善、販売費及び一般管理費の削減等により対計画比で増益となり、売上高の減少による売上総利益額減少を補いました。この結果、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の各段階利益については、概ね期初に公表した予想通りに推移しております。 なお、通期連結業績予想につきましては、現在精査中ですので、当第2四半期連結累計期間の実績値を勘案し、業績予想の修正が必要となった場合には、平成30年11月7日の第2四半期決算短信にて開示予定です。
M-VEGA<3542> 1077円 時価総額:112億円
売上高: 15,800→14,000(-11.4%)
営業益: 730→-152(赤転)
経常益: 750→-139(赤転)
純利益: 460→-123(赤転)
EPS: 44.87→-11.98(赤転)
PER: 24→-89.9
2019 年3⽉期第2四半期累計期間におきましては、旗艦店売上⾼は順調に推移いたしましたが、モール店売上⾼は商品の⽋品による機会損失の影響等複数の要因により、前年同期を下回り、当初計画も未達となりました。 また、当第2四半期会計期間において、当社が販売する照明器具の無償修理・無償交換に伴う費⽤の⾒積額 51 百万円を特別損失に計上いたしました。 2019 年3⽉期通期業績予想につきましては、⽋品の影響及びモール店から旗艦店へシフトする過程での売上⾼⾒通しの修正、直近状況に応じた原価⾒直し及び⽋品機会損失に対応した販売関連費⽤の追加計上により、当初計画を⼤きく下回る⾒通しであります。 このため、2019 年3⽉期第2四半期累計期間の業績と現在の事業環境を考慮しまして、2019 年3⽉期通期業績予想を修正いたします。 また、このような事業環境の下、当社の取り組みとしましては、以下に掲げる項目について改善、抑制を図りつつ、必要な投資は継続的に⾏う予定でございます。 商品開発の⾒直し 発注計画システム化 保管費率の削減 配送費の抑制 研究開発費の効率的投資 広告宣伝費への投資
カンダ<9059> 915円 時価総額:107億円
当第2四半期連結累計期間の業績は、引き続き国内部門・国際部門共に堅調に業務受託し、営業収益は当初予想比 0.5%増加しました。 一方、利益面は平成 30年3月に竣工した加須豊野台物流センターの立ち上げ・近隣拠点再編に伴う費用等が膨らんだこと、全事業用車両へのドライブレコーダー設置、燃料費の増加等により前回発表予想を下回る結果となりました。 通期連結業績予想につきましては、第2四半期連結累計期間の業績、今後の業績見通し等を踏まえ、上記の通り業績予想を修正いたしました。 上記の業績予想につきましては、現時点で入手可能な情報に基づき作成したものであります。 実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる可能性があります。
野崎印<7919> 442円 時価総額:95億円
通期連結売上高: 15,600→15,600()
営業益: 260→260()
経常益: 250→250()
純利益: 130→56(-56.9%)
EPS: 7.68→3.3(-57.0%)
通期連結PER: 57.55→133.94
平成30年6月29日付「連結子会社における固定資産の譲渡及び特別損失の発生に関するお知らせ」にて開示いたしましたとおり、当社の連結子会社において、固定資産の譲渡損失が発生したことなどにより、特別損失が当初予想を上回る見込みとなったことなどから、親会社株主に帰属する当期純利益が減少するため、業績予想を下方修正するものであります。
電響社<8144> 1319円 時価総額:88億円
2Q連結売上高: 21,500→21,362(-0.6%)
営業益: 190→-69(赤転)
経常益: 450→285(-36.7%)
純利益: 250→194(-22.4%)
EPS: 40.98→31.82(-22.4%)
2Q連結PER: 32.19→41.45
通期連結
売上高: 47,000→47,000()
営業益: 500→300(-40.0%)
経常益: 1,230→1,000(-18.7%)
純利益: 800→660(-17.5%)
EPS: 131.14→108.19(-17.5%)
通期連結PER: 10.06→12.19
当第2四半期連結累計期間の業績につきましては、販売先への企画提案の強化等を行ったものの、連結の売上高は、当初予想を若干下回る見込となりました。 利益面におきましては、前年同期に比べ売上総利益率の改善等を図ったものの、一部子会社における配送費をはじめとする販売費の増加などにより当初予想を下回る見込となりました。 通期連結業績につきましても、景気の先行き不透明感がますます強まるなか、当第2四半期累計期間の連結業績修正を踏まえ見直した結果、当初予想を上記のとおり修正するものであります。 なお、通期個別業績予想数値につきましては修正がありません。
エイジア<2352> 1321円 時価総額:59億円
売上高: 1,700→1,790(+5.3%)
営業益: 420→420()
経常益: 420→420()
純利益: 275→275()
EPS: 68.11→68.11()
PER: 19.4→19.4
平成 30 年8月 16 日に公表いたしました「EC 事業の譲受けおよび子会社設立に関するお知らせ」に記載のとおり「株式会社ままちゅ」を新設し当該 100%子会社でベビー服 EC サイトを事業買収いたしました。 平成 31年3月期の連結業績予想への影響は「精査中」としておりましたが、精査をした結果、有価証券上場規程第405 条に定める修正基準には該当しておりませんでした。 しかしながら、当該事業買収による影響を明確にするため、通期の連結売上高を当初予想より株式会社ままちゅの売上高に相当する 90 百万円上方修正し、1,790 百万円に修正いたします。 なお、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の業績予想への影響はありません。
西芝電<6591> 146円 時価総額:57億円
通期連結売上高: 18,600→19,600(+5.4%)
営業益: -200→-300(赤拡)
経常益: -160→-260(赤拡)
純利益: -130→-200(赤拡)
EPS: -3.33→-5.12(赤拡)
通期連結PER: -43.84→-28.52
売上高につきましては、主に発電・産業システムが前回予想値を上回る見通しです。 損益につきましては、増収による一部改善はありますものの、本日(平成 30 年 10 月 31 日付)公表の「品質対応費用の計上に関するお知らせ」にありますとおり、発電機の特定機種で故障事例が発生し、類似機種を含めてその改修に費用が発生したことにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のいずれにつきましても、前回予想値を下回る見通しです。 なお期末配当予想につきましては、現時点では未定であり、変更ありません。
サンセイ<6307> 418円 時価総額:38億円
2Q連結売上高: 2,300→2,349(+2.1%)
営業益: 150→184(+22.7%)
経常益: 150→184(+22.7%)
純利益: 60→97(+61.7%)
EPS: 6.69→10.87(+62.5%)
2Q連結PER: 62.48→38.45
売上高につきましては、一部物件で納期の延期などがあったものの、子会社の売上の増加もあり、ほぼ予想通りの見込みとなりました。 一方、利益面につきましては、販売面で利益率の改善に努め、大型物件を中心に原価の低減を意識に据えた原価管理を徹底して、変動費及び固定費の伸びを抑えた結果、営業利益、経常利益が増加し、さらに親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、大幅に前回発表値を上回る見込みとなりました。 なお、通期の連結業績予想につきましては、当第2四半期連結累計期間の業績を踏まえ調整を行っており、修正はしておりません。 今後何らかの変化がある場合には適切に開示してまいります。
J-ヒップ<2136> 892円 時価総額:35億円
2Q個別売上高: 2,585→2,629(+1.7%)
営業益: 159→227(+42.8%)
経常益: 158→226(+43.0%)
純利益: 106→152(+43.4%)
EPS: 26.76→38.36(+43.3%)
2Q個別PER: 33.33→23.25
当第2四半期累計期間において、顧客企業からの技術者派遣要請が依然として多い中で、積極的かつ迅速な営業展開により、新卒を含めた技術者の早期稼働が進み、稼働人員が増加したことで、売上高は増加する見込みとなりました。また、稼働率が高い水準で推移したことや、1時間当たりの技術料金の上昇などが主要因となり、営業利益、経常利益、四半期純利益は当初予想を大きく上回る見込みとなりました。 平成31年3月期の通期業績見通しにつきましては、足元の受注環境は堅調に推移しており、1時間あたりの技術料金においても上昇傾向で推移しているものの、人材獲得競争が激化していることから、技術者確保に不透明さもみられるため、現時点においては平成30年5月11日に公表いたしました業績予想から変更はありません。今後、外部環境の変化などを注視しながら、業績動向等を精査し、修正が必要となった場合には速やかにお知らせいたします。
セーラー<7992> 239円 時価総額:35億円
当第3四半期連結累計期間の業績を踏まえ、平成 30年 12月期通期業績予想を修正いたします。 文具事業において、今期は好調な万年筆の売上を前提に増収の見込みとしておりましたが、平成 30年 7月豪雨により当社天応工場(広島県呉市)が浸水し、3週間の稼働停止となり、稼働再開後も従業員自宅の被災や交通網遮断等により従業員の出勤状況に影響が出るなど工場の稼働率が低下したため、得意先に一部商品提供ができない状況となりました。 また、仕入商品である輸入筆記具の売上が厳しく、文具業界の現況も厳しいことから、業績が計画を下回ることが予測されます。 ロボット機器事業につきましてはほぼ計画通りの業績が見込まれ、文具事業でも新製品の投入効果を見込んでおりますが、文具事業の業績状況を勘案し、前回売上予想並びに営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の予想額を修正いたします。
J-リーダ電子<6867> 591円 時価総額:25億円
通期連結売上高: 3,200→3,200()
営業益: 150→200(+33.3%)
経常益: 165→200(+21.2%)
純利益: 150→150()
EPS: 42.45→42.39(-0.1%)
通期連結PER: 13.92→13.94
及び平成 31 年3月期第2四半期連結累計期間につきましては、北米・中南米での販売がやや停滞したものの、国内において4K映像フォーマット対応関連機器の販売が好調に推移いたしました。 さらに中国を中心としたアジアなどにおいてフルハイビジョン(2K)放送への移行に伴う放送関連機器の販売が好調に推移いたしました。 この結果、売上は当初の予想を上回りました。 通期の業績予想につきましては、第3四半期以降も4K映像フォーマット対応関連設備を中心とした放送関連機器の需要は引き続き好調に推移するものと予想されるものの、米国の経済政策が国際的な貿易摩擦へ発展する懸念から、売上高の予想数値を据え置いております。 損益面につきましては、付加価値の高い製品の売上比率が向上することが見込まれるため、業績予想の修正を行うものであります。
J-ビーマップ<4316> 730円 時価総額:24億円
2Q連結売上高: 550→509(-7.5%)
営業益: -20→-60(赤拡)
経常益: -20→-60(赤拡)
純利益: -20→-64(赤拡)
EPS: -6.22→-19.85(赤拡)
2Q連結PER: -117.36→-36.78
現時点における決算集計並びに事業進捗状況等を踏まえて、第2四半期連結累計期間(以下「中間期」)の連結業績予想を修正するものであります。 当中間期におきましては、各事業分野とも当初予定の売上高を下回り、販売費および一般管理費の増加もあり損失を計上する見込みです。ナビゲーション事業分野については売上高が前期を上回ったものの、ワイヤレス・イノベーション事業分野、ソリューション事業分野とも売上高が前期を下回る見込みです。 前期においては、第2四半期におけるワイヤレス・イノベーション事業での大型案件計上に伴う売上増とソリューション事業における不採算案件の影響を受けておりましたが、当期の受注状況は例年にも増して第3・第4四半期に売上・利益とも集中する見込みとなっております。このため当初中間期までに想定していた売上高が不足することとなり、新株予約権発行・人員増等により販売費および一般管理費が増加したことも影響し、営業損失が拡大する見込みです。 第3四半期以降は、引き続き各事業分野での受注・売上の獲得、特にソリューション事業分野におけるO2O2O(OnAir to Online to Offline)事業の拡大に注力し、成果を上げるべく取り組んでまいります。 各事業分野の中間期での状況は以下の通りとなる見込みです。 なお、各事業分野のセグメント損益は、全社費用49百万円(見込み)(前年同期実績45百万円)を含まない額であります。 ナビゲーション事業分野については、えきねっと等への時刻表・経路探索技術の提供や交通費精算システム「transit manager」等の運用案件に取り組み、計画は下回ったものの前期を若干上回る売上高となる見込みですが、全社的な販管費の増加に伴い増収減益となる見込みです。中間期の売上高は76百万円(前年同期実績73百万円)、セグメント利益は10百万円(前年同期実績15百万円)の見込みです。 ワイヤレス・イノベーション事業分野については、保守運用案件・IgniteNET等の販売については予定通り進捗しましたが、新規構築案件・開発案件については予定を下回り、減収減益となる見込みです。中間期の売上高は341百万円(前年同期実績414百万円)、セグメント利益は21百万円(前年同期実績73百万円)の見込みです。 ソリューション事業分野については、O2O2Oサービス・MMSサービスへの注力を進め実績作りに取り組みましたが、大型案件としては第3四半期以降の計上を予定しております。不採算案件の削減により減収となる見込みですが収支は若干改善する見込みです。中間期の売上高は91百万円(前年同期実績116百万円)、セグメント損失は41百万円(前年同期実績66百万円)の見込みです。 今後の見通し 通期の業績予想につきましては、今回見直しは行っておりませんが、今後、変更すべき事象が生じた場合は速やかに発表させていただきます。 ナビゲーション事業分野、ワイヤレス・イノベーション事業分野においては、受注環境が良好であり、現時点で前期並みもしくは前期を上回る受注をいただいており、今後は着実に売上計上と開発・運用の効率化による利益の拡大を図ります。残るソリューション事業分野においても、注力中のO2O2O、MMSなどのサービスが順次展開される見通しであることから、当社グループ全体の損益が改善し、第4四半期において黒字回復する見通しです。今後、人員の成長分野へのシフトとともに固定費の削減に努めることで、通期での業績予想達成を目指します。
J-ジェクシード<3719> 114円 時価総額:21億円
通期個別売上高: 666→666()
営業益: 4→6(+50.0%)
経常益: 3→6(+100.0%)
純利益: 2→1(-50.0%)
EPS: 0.14→0.05(-64.3%)
通期個別PER: 814.29→2280
本臨時株主総会に係る費用を特別損失として計上するとともに、最近の業績の動向を踏まえて業績予想を修正いたしました。売上高は業績予想通り推移しており、売上原価並びに販管費の削減により営業利益が改善しておりますが、特別損失の計上により当期純利益が減少しております。
JEUGIA<9826> 1345円 時価総額:11億円
通期連結売上高: 7,550→7,450(-1.3%)
営業益: 100→80(-20.0%)
経常益: 85→78(-8.2%)
純利益: 36→36()
EPS: 47→48(+2.1%)
通期連結PER: 28.62→28.02
第2四半期連結累計期間の業績予想につきましては、教室事業は堅調に推移したものの、楽器を中心に商品販売が低迷したことに加えて、大阪北部地震や大型台風の影響もあり、売上高が当初の予想を下回り、各利益段階とも期初予想を下回りました。 通期業績につきましては、当第2四半期連結累計期間の業績と公共機関向けの販売回復や利益率の改善による今後の動向を踏まえたものの、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益ともに前回発表値を下回る見込みであるため、業績予想を修正いたします。 なお、配当予想は当初の 30 円に変更はございません。
M-テックポイント<6697> 1047円 時価総額:0円
売上高: 35,547→31,196(-12.2%)
営業益: 2,313→1,869(-19.2%)
経常益: 2,332→2,004(-14.1%)
純利益: 1,746→1,818(+4.1%)
EPS: 0.1→0.1()
PER: 10470→10470
2018年8月 14日付の「2018年 12月期 第2四半期決算短信」でお示ししたとおり、当社半導体製品を購入している完成品メーカーの多くが、現行世代の圧縮技術である「H.264」を活用した製品群から、次世代圧縮技術である「H.265」対応製品に量産移行するため、DVR(デジタルビデオレコーダー)製品の在庫調整が進行中です。 この量産移行が当社第2四半期決算時の想定よりも長引いて、2019年第 1四半期にずれこむと予想されております。 これにより、2018年第4四半期の監視カメラ向け半導体の需要に悪影響を及ぼすことが予想される為、2018年 12月期通期の売上が期初予想を 12%下回る見込みです。 当社の市場占有率における変動はないものと認識しており、また、上記の量産移行は 2019年第1四半期において終息することが予想される為、2019年第2四半期より、当社製品への需要が高まることを見込んでおります。 このような状況から、2018年 12月期連結業績予想に関しましては、誠に遺憾ながら、売上高 31,196千米ドルに下方修正致します。 当期純利益におきましては、1,818千米ドルに上方修正、すなわち、期初予想を4%上方修正いたします。 これは、年間を通じたストック・オプションの行使及び当該株式の売却による税務ベネフィット(損金として控除できる額)が期初の予想を上回る見込みであることによるものです。 普通株主に帰属する一株当たり当期純利益は 0.1ドルとなることが予想されております。 また、株式報酬費用を除いた調整後当期純利益は、2,889千米ドルとなる見込みで、普通株主に帰属する一株当たり調整後当期純利益は 0.16ドルとなることが予想されております。 なお、当社の車載向け半導体製品の出荷は引き続き堅調であること及び、半導体製品の平均販売価格の低下が一段落してきていることにより、2018年下半期の売上は、2018年上半期と比較して継続的に成長しております。 また、半導体の新製品開発は現在のところ期初計画通りに進捗しております。 上記の予想は、当社が現在入手している情報および合理的であると判断する一定の前提に基づいており、実際の業績は様々な要因により、予想とは異なる可能性があります。 業績予想の詳細に関しましては、平成 30年 11月 14日までに公表予定の 2018年第3四半期の決算短信をご覧下さい。